カードローン審査を徹底解説!

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カードローン審査での必要書類は?収入証明書の有無なども併せて確認!

カードローンを申し込む際に求められる収入証明書類。

ですが、必ず用意しなければいけないのか?何故必要になるのか?

詳しいことは意外と知らない人の方が多いと思います。

そこで今回はカードローン申し込み時の必要書類、また収入証明書類の詳細などについて詳しくまとめてみました。

おすすめのカードローンをスペックで比較

ではまず、数あるカードローンの中でも特に人気の高い消費者金融カードローンをいくつか挙げますのでチェックしてみてください。

特徴や基本情報を頭に入れた上で、必要書類などに関する解説に入ることにしましょう。

  • AIスコア・レンディング

    AIスコア・レンディング
    実質年率最高限度額審査時間最短融資
    年0.9%~12.0%※①1,000万円仮審査最短30秒最短30分
    アルバイト収入証明書不要事前診断無利息期間
    可能※②―※③あり
    公式サイトはこちら
    • J.Score ※①実質年率0.9%はみずほ銀行、ソフトバンクとの情報連携を行う場合に限り適用されます。
    • J.Score ※②満20歳以上、満70歳以下で安定した収入がある方
    • J.Score ※③ジェイスコアの契約極度額が50万円以下かつ他社を含めた借入総額100万円以下の場合
      • プロミス

        プロミス
        実質年率最高限度額審査時間最短融資
        年4.5%~年17.8%500万円最短30分最短1時間
        アルバイト収入証明書不要事前診断無利息期間
        可能―※⑤簡単3秒診断30日間無利息※②
        >公式サイトはこちら
        • プロミス ※②30日間無利息サービス:メールアドレス登録とWeb明細利用の登録が必要です。
        • プロミス ※⑤新規申込のお客様でプロミスのご利用限度額が50万円を超えるお客様は収入証明書類の提出が必要です。
      • アコム

        アコム
        実質年率最高限度額審査時間最短融資
        年3.0%~年18.0%※①800万円最短30分最短1時間※①
        アルバイト収入証明書不要事前診断無利息期間
        可能簡単3秒診断最大30日間無利息
        公式サイトはこちら
        • アコム ※①20歳以上で安定した収入がある方であればご利用可能。
      • アイフル

        実質年率最高限度額審査時間最短融資
        3.0%~18.0%800万円最短30分最短1時間融資
        アルバイト収入証明書不要事前診断無利息期間
        可能50万円まで※①簡単1秒診断初回限定30日間
        公式サイトはこちら
        • アイフル ※①アイフルの利用限度額が50万円以下、且つ他社を含めた借入総額100万円以下の場合。

まずはお申し込み資格、本人確認書類をチェック

キャッシング利用の手続きは昔に比べると大幅に簡素化されました。

大手金融業者ではWEBからの申し込みだけでなく、WEBだけで融資まで受けられる「WEB完結」が整っているところもありますし、わざわざ店舗窓口に出向かなくても大丈夫なケースが増えています。

それこそ全国津々浦々に設置してある無人契約機を利用することで、誰にもバレずにキャッシングすることすら可能でしょう。

ですが借りる側も最低限の手順を踏まなければならないのは当然の話。

貸す側からすれば、「貸したお金を返せる人」に融資したいのは当たり前で、その為にはいくつか利用者にも準備や対応が必要になるのです。

お申し込み条件を満たしているか?

その中でまずチェックすべきはカードローン各社が設定している「お申し込み条件」。

極論ではありますが、子供や無職の人は「お金を返す能力がない」為キャッシングを利用できません。

ですのでカードローン会社としても最低限、「この資格だけは満たしていないとダメ」というお申し込み資格を設けているのです。

では大手カードローンのお申し込み資格をまとめましたので、下記の表をご覧ください。

カードローン申込資格に関する記載
プロミス年齢20~69歳のご本人に安定した収入のある方
アコム20歳以上の安定した収入と返済能力を有する方
アイフル満20歳以上の定期的な収入と返済能力を有する方
SMBCモビット年齢満20歳以上69歳以下の安定した定期収入のある方

※各社ホームページ等に記載されている通りの表示

まずは年齢に関して。

最低でも20歳以上でなければ、基本的にカードローンは利用できないと考えた方が良いでしょう。

また、ある程度の返済能力が必要になる以上、「安定した収入を継続的に得ている」ことが最低限の資格になります。

この「安定」というのがポイントで、キャッシング後一度で借りたお金を返す人ばかりではなく、月々分割で返済する人が多いため「継続的な安定した収入」が求められることになります。

逆に言えば、この月は50万円、次の月は0円などと収入が不安定(歩合制)な人はキャッシング利用が難しくなることもありますので注意しましょう。

本人確認書類は用意できるか?

そう遠くない昔、カードローンで「なりすまし」の被害が続出していました。

つまり、他人の身分証を用いてキャッシング利用する人が存在したのです。

この場合、借入金はあくまで「身分証名義」の人間が借りたことになっていますので、知らぬ間に借金を背負わされてしまうケースが存在してしまった訳です。

もちろんこのような被害が出た要因としては、「本人確認が十分でなかった」可能性が考えられるでしょう。

この件もあってか、今では必要書類の中でも本人確認書類に関するチェックがある意味厳しくなったと言えるかもしれません。

具体的には「顔写真付き身分証明書」の重要性が高くなってきたのです。

各社違いはあれど、

●運転免許証

●パスポート

この2点は顔写真付き身分証明書として万能に使える傾向が高いため、所持している方は用意しておきましょう。

ちなみに上記2点以外の本人確認書類もNGという訳ではありませんが、健康保険証+住民票、などといった形で複数の書類提出を求められることも少なくない為、覚えておいた方が良いかと思います。

カードローン申し込み時に何故収入証明書類を求められるのか?

収入証明書類の必要性

基本的な2つの項目はチェックしましたか?

お申し込み資格を満たしていて本人確認書類を用意できるなら、カードローンに申し込める可能性は高くなります。

可能性は高い」と記したのは、当然この2点だけでは融資通過に不十分な場合もあるからです。

つまり、必要書類として収入証明書が必要になるケースですね。

収入証明書類とは

まず、カードローン申し込み時に提出を求められる収入証明書類とは、以下のような書類を指します。

・源泉徴収票

・給与支払明細書(賞与明細を求められる場合も)

・課税証明書

・確定申告書

恐らくほとんどの人にとって身近なのは上記2点どちらかでしょう。

基本的に会社勤めの人は給与明細を月ごとに受けとっていますし、年末調整の時期には源泉徴収票をもらっているはずだからです。

逆に自営業の人などは、課税証明書・確定申告書などを用意しておかなければいけません。

収入証明書類を提出する目的

気になるこの件についてですが、難しく考える必要はありません。

そもそもお金を貸す側からすれば、「返済するだけの収入があるか」をチェックしておきたいのは理解できますよね?

無収入の人に融資する程リスキーなことはありませんから、いたって自然な発想です。

ですからカードローンを利用したい場合には、申し込み者は必ず自分の収入を自己申告しなければいけません。

そして自己申告だけでは十分でない時に、収入証明書の提出が必要になります。

逆に自己申告だけで融資してくれるというのもすごい話ですが…。ではどういった時に収入証明書の提出が求められるのか?

まず大きなパターンとしては、法律である「総量規制」に抵触する可能性が出てきた場合です。

この総量規制は貸金業法で定められた取り決めで、「個人の借入総額が、原則、年収等の3分の1までに制限される」仕組みを指します。

目的は当然、借り過ぎ防止。

この法律は消費者金融に必ず適用されるため、「年収の1/3」を超えるような融資の可能性がある場合は申し込み者の収入についてより確実にチェックしなければいけません。

つまり、収入証明書類の提出は法律に則って必要とされるものでもあるんですね。

もちろん「法律で定められているから」というだけでなく、カードローン会社のリスクマネジメント的にも重要な意味を持っていると言えるでしょう。

そして何より… 「借りる人間が借り過ぎて苦境に陥らない」為にも重要な意味を持っているのです。

カードローンは確かに便利ですが借り過ぎて毎月の返済もままならず、日々の生活に困窮するようでは元も子もありません。

賢く、うまくカードローンを利用するために、収入証明書類の提出は「借りる側の人間を守る目的」を持っていることも覚えておきましょう。

収入証明書類はどんな場合に必要?限度額と借入金額が関係

収入証明書の必要な場合

では収入証明書類が必要とされる具体的なシチュエーションをここからは紹介するとしましょう。

総量規制上の判断

消費者金融の場合、収入証明書の提出を求めるか否かは、まず大前提として例の「総量規制」に則って判断しなければいけません。

日本貸金業協会のサイトに以下の記述があります。

“貸金業者が、自社の貸付残高が50万円を超える貸付けを行う場合、(与信枠が50万円を超える場合も含みます。)あるいは他の貸金業者を含めた総貸付額が100万円を超える貸付けを行う場合には、収入を明らかにする書類の提出を求めることになります。(貸金業者は、この書類を用いて利用者に貸し付けた場合、年収等の3分の1を超えないか確認します。)”

※一部抜粋 引用元:日本貸金業協会ホームページ

分かるでしょうか?

つまり、

希望限度額が50万円を超える場合

他社との借入額も含めて融資額が100万円を超える場合

この2点に該当する場合は、収入証明書類の提出を求めなければいけないのです。

「年収の1/3までしか借入が出来ない」、ということはつまり50万円の限度額なら、その人の年収が150万円以上でなければいけません。

それだけの額となれば、申し込み者の自己申告のみでは不十分なのでしょう。

消費者金融でカードローンを利用したい場合は、上記2点に該当する限り収入証明書類の提出があることを覚えておいてください。

総量規制だけが判断基準ではない

総量規制がある以上、収入証明書類の提出も避けては通れないことが分かったでしょうか?

ただ、前述した下記2点に該当しないからと言って、収入証明書類が不要とは限りません。

希望限度額が50万円を超える場合

他社との借入額も含めて融資額が100万円を超える場合

少し上の方でした話を思い出してください。

お金を貸す側からすれば、「返済するだけの収入があるか」はチェックしておきたい。

そして申込者の年収に関して、自己申告だけでは不十分な時に必要書類として収入証明書類を求める。

このようにお話ししましたね?

そう、仮に総量規制で定められた基準に達していなくても、「収入に関する確証」が欲しい場合は収入証明書類の提出が求められるケースも存在するのです。

そもそもカードローン審査は、申込者の家族構成や職種、在籍年数、信用情報など、総合的な情報を基に行われますから、「この人の場合は収入をしっかり確認しておく必要があるな」と判断されても何もおかしな話ではありません。

たとえ「原則収入証明不要」となっているカードローンであっても、それはあくまで「原則」「基本的に」という意味であり、場合によっては収入証明書類を求められることもあるのです。

手間かと思うかもしれませんが要は考え方次第。収入証明書類の確認を行うということはそれだけ「借入れる側の負担も考慮している」とも捉えられますから、求められた場合は素直に応じるのが賢明でしょう。

カードローン審査での必要書類まとめ

カードローン申し込み時の必要書類は貸す側だけでなく、借りる側にとっても重要な意味を持っています。

特に収入証明書類は、借り過ぎ防止や借りる側のリスク管理においても重要な役割を果たすと、今回の記事で理解できたのではないでしょうか。

そもそも何かしらの確認・提出を求められるのは、それが審査や契約に必要であるからに他なりません。

用意できなければキャッシング審査そのものを通過できない可能性がありますので、求められたものは出来るだけ用意するようにしましょう。

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