カードローン審査を徹底解説!

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カードローン審査の必要書類は?収入証明不要で借りられるところは?

カードローン 必要書類 収入証明不要

カードローンを申し込む際に求められる収入証明書類。

ですが、必ず用意しなければいけないのか?何故必要になるのか?

詳しいことは意外と知らない人の方が多いと思います。

そこで今回はカードローン申し込み時の必要書類、また収入証明書類の詳細などについて詳しくまとめてみました。

収入証明不要で借りられるおすすめのカードローン

数あるカードローンの中から、収入証明書類の提出なしで借りられるカードローンをピックアップしました。

更にその中でも商品スペックやサービス面、評判などを考慮し、おすすめのカードローンを厳選しています。

収入証明書類の有無に関する条件などと併せて、それぞれのカードローンを比較してみてください。

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  • プロミス

    プロミス
    実質年率 最高限度額 審査時間 最短融資
    年4.5%~年17.8% 500万円 最短30分 最短1時間
    アルバイト 収入証明書不要 事前診断 無利息期間
    可能※① ―※② 簡単3秒診断 30日間無利息※③

    審査が最短30分、融資まで最短1時間と、スピーディな対応が魅力的なプロミス。

    50万円以下の少額融資をご希望の方は収入証明書不要で申し込み可能ですので、本人確認書類のみで審査を受けられます。

    また、少額融資希望者にとってはうれしい「30日間無利息サービス」付き。

    短期間の利用であれば利息ゼロでのキャッシングも可能な点は見逃せません。

    更にプロミスは、サポート体制にも定評があり、特に在籍確認に不安のある方に対する柔軟な対応が高い評価を得ています。

    ・誰にもバレずに借りたい

    ・とにかく早く借りたい

    そんな人には特におすすめのカードローンです。

    公式サイトはこちら
    • プロミス ※①主婦・学生:安定した収入がある方に限る。
    • プロミス ※②限度額50万円以内なら身分証明書のみで借入可能です。
    • プロミス ※③30日間無利息サービス:メールアドレス登録とWeb明細利用の登録が必要です。
  • アイフル

    アイフル バナー
    実質年率 最高限度額 審査時間 最短融資
    3.0%~18.0% 800万円 最短30分 最短1時間融資
    アルバイト 収入証明書不要 事前診断 無利息期間
    可能 50万円まで※① 簡単1秒診断 初回限定30日間

    3ステップで借り入れが完了できるよう、「分かりやすさ」に配慮されているのがアイフルの大きな特徴の一つです。

    スピード自体も申し分なく、審査は最短30分で完了、即日融資にも対応しています。

    更に急いでいる方専用にフリーダイヤルが用意されており、申し込み後に電話すれば優先して審査を開始してくれるサービスも提供しています。

    また、はじめてアイフルを利用する方であれば、最大30日間利息0円で利用できるサービスも提供されており、使い方次第では利息を大幅に抑えることが可能です。

    審査が気になる方は、アコム公式サイトにて「1秒診断」を受けて、事前に融資可能であるか目安を確認しておくのも良いでしょう。

    公式サイトはこちら
  • アイフル ※①アイフルの利用限度額が50万円以下、且つ他社を含めた借入総額100万円以下の場合。

カードローンごとの必要書類の種類を確認!収入証明書や本人確認書類について

カードローン 申込資格 必要書類 確認

カードローンでは、どんな業者であれ申し込み・審査に際して、書類の提出を求められるのが一般的です。

ただし「どんな書類が提出できるか?」はカードローンごとに異なります

申し込んだ後に「このカードローンでは、この書類が認められていないのか…」などと不測の事態を迎えない為にも事前に確認しておきましょう。

ここでは前述した「収入証明不要で借りられるカードローン」それぞれの必要書類を紹介しておきます。

アイフルの必要書類

▼①本人確認書類
お申し込みには、本人確認書類が必要です。

以下一点が必要になります。
※顔写真付きの本人確認書類に限る。

・運転免許証
・運転経歴証明書
・パスポート
・住民基本台帳カード
・特別永住者証明書
・在留カード
・公的証明書(氏名・住所・生年月日のあるもの)
・個人番号カード(表のみ)
本人確認書類に記載の住所が、現在のお住まいと異なる場合

以下のいずれかの書類より原本1点が必要です。

●現住所が記載されている本人確認書類 健康保険証、パスポート、年金手帳、母子健康手帳 等

●公共料金領収書(※1)
電気、ガス、水道、固定電話、NHK

●官公庁発行書類で氏名、住居、生年月日の記載がある書類(発行日より6か月以内のもの)
住民票、納税証明書、印鑑登録証明書 等

※1 直近2回分までのもので、領収押印があるものが有効になります。
顔写真つきの本人確認書類をお持ちでない場合

以下いずれかのパターンに該当する書類を用意

・健康保険証、年金手帳、母子健康手帳から2点
・健康保険証、年金手帳、母子健康手帳から1点、+戸籍謄本(抄本)、住民票、住民票記載事項証明書 等または「補完書類(※3)」から1点の計2点
・戸籍謄本(抄本)、住民票、住民票記載事項証明書 等から1点と、アイフルより簡易書留送付(※4)


※3 「補完書類」は上記の「本人確認書類に記載の住所が、現在のお住まいと異なる場合」をご参照ください。
※4 お取引内容によっては簡易書留を送付しない場合もあります
※有効期限のない公的証明書については、発行日より6か月以内のものに限ります。

▼②収入証明書類

アイフルのご利用限度額が50万円を超える場合、アイフルのご利用限度額と他の貸金業者からのお借入総額が100万円を超える場合、就業状況の確認等、審査の過程でご提出をお願いする場合など、収入証明書類が必要とされる際は以下の書類を提出します。

以下のいずれかのコピー1部(最新分のもの)をご用意ください。

●源泉徴収票
「公的年金等の源泉徴収票」および「退職所得の源泉徴収票」を除く

●給与明細書
給与明細の直近2ヶ月分とは、今が1月であれば11・12月分となります。
ただし、1月分の給与明細書が既に発行されている場合は、12・1月分となります。
なお、地方税(住民税)の記載がある場合、直近1ヶ月のみの提出で可となる場合もあります。
※賞与明細書(1年以内のもの)もございましたら、あわせてご用意ください。

●住民税決定通知書、納税通知書
住民税決定通知書は毎年6月頃お勤め先を通じて届く市区町村発行の『特別徴収税額の決定・変更通知書』など。

●確定申告書
税務署受付印または税理士印があるもの、もしくは電子申告の受付日時、受付番号の記載があるもの

●青色申告決算書
税務署受付印または税理士印があるもの、もしくは電子申告の受付日時、受付番号の記載があるもの

●収支内訳書
税務署受付印または税理士印があるもの、もしくは電子申告の受付日時、受付番号の記載があるもの

●支払調書
報酬、料金、契約金及び賞金の支払調書

●所得証明書 市区町村役場にて発行のもの
●年金証書、年金通知書
年金以外に主となる定期的な収入がある方に限る
(主な収入が年金のみの方はキャッシングサービスの対象外となります。)

書類提出時の注意点
ご提出いただいた書類が不鮮明などの理由で確認できない場合は、再度の提出を求められる場合があります。
なお、個人番号(マイナンバー)、基礎年金番号が記載されている書類は該当箇所が見えない状態にしてご提出ください。

カードローンではお申し込み資格、本人確認書類を必ずチェック

カードローン 必要書類 収入証明書類

キャッシング利用の手続きは昔に比べると大幅に簡素化されました。

大手金融業者ではWEBからの申し込みだけでなく、WEBだけで融資まで受けられる「WEB完結」が整っているところもありますし、わざわざ店舗窓口に出向かなくても大丈夫なケースが増えています。

それこそ全国津々浦々に設置してある無人契約機を利用することで、誰にもバレずにキャッシングすることすら可能でしょう。

ですが借りる側も最低限の手順を踏まなければならないのは当然の話。

貸す側からすれば、「貸したお金を返せる人」に融資したいのは当たり前で、その為にはいくつか利用者にも準備や対応が必要になるのです。

お申し込み条件を満たしているか?

まずチェックすべきはカードローン各社が設定している「お申し込み条件」。

極論ではありますが、子供や無職の人は「お金を返す能力がない」為キャッシングを利用できません。

ですのでカードローン会社としても最低限、「この資格だけは満たしていないとダメ」というお申し込み資格を設けているのです。

では大手カードローンのお申し込み資格をまとめましたので、下記の表をご覧ください。

カードローン申込資格に関する記載
プロミス年齢20~69歳のご本人に安定した収入のある方
アコム20歳以上の安定した収入と返済能力を有する方
アイフル満20歳以上の定期的な収入と返済能力を有する方
SMBCモビット年齢満20歳以上69歳以下の安定した定期収入のある方

※各社ホームページ等に記載されている通りの表示

まずは年齢に関して。

最低でも20歳以上でなければ、基本的にカードローンは利用できないと考えた方が良いでしょう。

また、ある程度の返済能力が必要になる以上、「安定した収入を継続的に得ている」ことが最低限の資格になります。

この「安定」というのがポイントで、キャッシング後一度で借りたお金を返す人ばかりではなく、月々分割で返済する人が多いため「継続的な安定した収入」が求められることになります。

逆に言えば、この月は50万円、次の月は0円などと収入が不安定(歩合制)な人はキャッシング利用が難しくなることもありますので注意しましょう。

本人確認書類は用意できるか?

そう遠くない昔、カードローンで「なりすまし」の被害が続出していました。

つまり、他人の身分証を用いてキャッシング利用する人が存在したのです。

この場合、借入金はあくまで「身分証名義」の人間が借りたことになっていますので、知らぬ間に借金を背負わされてしまうケースが存在してしまった訳です。

もちろんこのような被害が出た要因としては、「本人確認が十分でなかった」可能性が考えられるでしょう。

この件もあってか、今では必要書類の中でも本人確認書類に関するチェックがある意味厳しくなったと言えるかもしれません。

具体的には「顔写真付き身分証明書」の重要性が高くなってきたのです。

各社違いはあれど、

●運転免許証

●パスポート

この2点は顔写真付き身分証明書として万能に使える傾向が高いため、所持している方は用意しておきましょう。

ちなみに上記2点以外の本人確認書類もNGという訳ではありませんが、健康保険証+住民票、などといった形で複数の書類提出を求められることも少なくない為、覚えておいた方が良いかと思います。

カードローン申し込み時に何故収入証明書類を求められるのか?

収入証明書類の必要性

基本的な2つの項目はチェックしましたか?

お申し込み資格を満たしていて本人確認書類を用意できるなら、カードローンに申し込める可能性は高くなります。

可能性は高い」と記したのは、当然この2点だけでは融資通過に不十分な場合もあるからです。

つまり、必要書類として収入証明書が必要になるケースですね。

収入証明書類とは

まず、カードローン申し込み時に提出を求められる収入証明書類とは、以下のような書類を指します。

・源泉徴収票

・給与支払明細書(賞与明細を求められる場合も)

・課税証明書

・確定申告書

恐らくほとんどの人にとって身近なのは上記2点どちらかでしょう。

基本的に会社勤めの人は給与明細を月ごとに受けとっていますし、年末調整の時期には源泉徴収票をもらっているはずだからです。

逆に自営業の人などは、課税証明書・確定申告書などを用意しておかなければいけません。

収入証明書類を提出する目的

気になるこの件についてですが、難しく考える必要はありません。

そもそもお金を貸す側からすれば、「返済するだけの収入があるか」をチェックしておきたいのは理解できますよね?

無収入の人に融資する程リスキーなことはありませんから、いたって自然な発想です。

ですからカードローンを利用したい場合には、申し込み者は必ず自分の収入を自己申告しなければいけません。

そして自己申告だけでは十分でない時に、収入証明書の提出が必要になります。

逆に自己申告だけで融資してくれるというのもすごい話ですが…。ではどういった時に収入証明書の提出が求められるのか?

まず大きなパターンとしては、法律である「総量規制」に抵触する可能性が出てきた場合です。

この総量規制は貸金業法で定められた取り決めで、「個人の借入総額が、原則、年収等の3分の1までに制限される」仕組みを指します。

目的は当然、借り過ぎ防止。

この法律は消費者金融に必ず適用されるため、「年収の1/3」を超えるような融資の可能性がある場合は申し込み者の収入についてより確実にチェックしなければいけません。

つまり、収入証明書類の提出は法律に則って必要とされるものでもあるんですね。

もちろん「法律で定められているから」というだけでなく、カードローン会社のリスクマネジメント的にも重要な意味を持っていると言えるでしょう。

そして何より… 「借りる人間が借り過ぎて苦境に陥らない」為にも重要な意味を持っているのです。

カードローンは確かに便利ですが借り過ぎて毎月の返済もままならず、日々の生活に困窮するようでは元も子もありません。

賢く、うまくカードローンを利用するために、収入証明書類の提出は「借りる側の人間を守る目的」を持っていることも覚えておきましょう。

収入証明書類はどんな場合に必要?限度額と借入金額が関係

収入証明書の必要な場合

では収入証明書類が必要とされる具体的なシチュエーションをここからは紹介するとしましょう。

総量規制上の判断

消費者金融の場合、収入証明書の提出を求めるか否かは、まず大前提として例の「総量規制」に則って判断しなければいけません。

日本貸金業協会のサイトに以下の記述があります。

“貸金業者が、自社の貸付残高が50万円を超える貸付けを行う場合、(与信枠が50万円を超える場合も含みます。)あるいは他の貸金業者を含めた総貸付額が100万円を超える貸付けを行う場合には、収入を明らかにする書類の提出を求めることになります。(貸金業者は、この書類を用いて利用者に貸し付けた場合、年収等の3分の1を超えないか確認します。)”

※一部抜粋 引用元:日本貸金業協会ホームページ

分かるでしょうか?

つまり、

希望限度額が50万円を超える場合

他社との借入額も含めて融資額が100万円を超える場合

この2点に該当する場合は、収入証明書類の提出を求めなければいけないのです。

「年収の1/3までしか借入が出来ない」、ということはつまり50万円の限度額なら、その人の年収が150万円以上でなければいけません。

それだけの額となれば、申し込み者の自己申告のみでは不十分なのでしょう。

消費者金融でカードローンを利用したい場合は、上記2点に該当する限り収入証明書類の提出があることを覚えておいてください。

総量規制だけが判断基準ではない

総量規制がある以上、収入証明書類の提出も避けては通れないことが分かったでしょうか?

ただ、前述した下記2点に該当しないからと言って、収入証明書類が不要とは限りません。

希望限度額が50万円を超える場合

他社との借入額も含めて融資額が100万円を超える場合

少し上の方でした話を思い出してください。

お金を貸す側からすれば、「返済するだけの収入があるか」はチェックしておきたい。

そして申込者の年収に関して、自己申告だけでは不十分な時に必要書類として収入証明書類を求める。

このようにお話ししましたね?

そう、仮に総量規制で定められた基準に達していなくても、「収入に関する確証」が欲しい場合は収入証明書類の提出が求められるケースも存在するのです。

そもそもカードローン審査は、申込者の家族構成や職種、在籍年数、信用情報など、総合的な情報を基に行われますから、「この人の場合は収入をしっかり確認しておく必要があるな」と判断されても何もおかしな話ではありません。

たとえ「原則収入証明不要」となっているカードローンであっても、それはあくまで「原則」「基本的に」という意味であり、場合によっては収入証明書類を求められることもあるのです。

手間かと思うかもしれませんが要は考え方次第。収入証明書類の確認を行うということはそれだけ「借入れる側の負担も考慮している」とも捉えられますから、求められた場合は素直に応じるのが賢明でしょう。

カードローン審査での必要書類まとめ

カードローン申し込み時の必要書類は貸す側だけでなく、借りる側にとっても重要な意味を持っています。

特に収入証明書類は、借り過ぎ防止や借りる側のリスク管理においても重要な役割を果たすと、今回の記事で理解できたのではないでしょうか。

そもそも何かしらの確認・提出を求められるのは、それが審査や契約に必要であるからに他なりません。

用意できなければキャッシング審査そのものを通過できない可能性がありますので、求められたものは出来るだけ用意するようにしましょう。

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